入学案内

Admission Guide

学費サポート

受験する試験区分によって
下記のような学習支援制度を設けております。

AOオンリーワンチャレンジ入試特待制度

※各学科にて特待生の選出枠がきまっているため、
定員に達し次第特待枠が締め切りとなります。

学科 学習支援機関 特待S 特待A 特待B 一般合格
理学療法学科・作業療法学科
メディカルスポーツ柔道整復学科
3年間の学費免除額(合計額) 35万円 25万円 15万円 減免なし
こどもリハビリテーション学科
eスポーツ学科
2年間の学費免除額(合計額) 25万円 15万円 10万円 減免なし
社会福祉学科 1年間の学費免除額(合計額) 15万円 10万円 5万円 減免なし

ご希望の方はオープンキャンパス、
個別オープンキャンパスなどの参加時に
模擬面接を受ける事ができます。

指定校推薦入試

3年課程で学費を45万円免除/2年課程で30万円免除

社会人推薦入試

入学年度に学費を10万円免除

再チャレンジ制度

AOオンリーワンチャレンジ・指定校推薦・社会人推薦区分で再受験する場合は、2回目以降の検定料を免除

その他の学院独自の支援制度

〈ファミリー支援制度〉

ひとり親
支援制度
入学する学生本人が一人親で子育て中の場合、授業料が3年間で30万円免除
親族入学
優遇制度
本学院入学希望の兄弟姉妹が本校の在学生・卒業生の場合、同時入学の場合は、
初年度に限り10万円の授業料免除

その他の支援制度

〈日本学生支援機構奨学金制度〉

優れた学生及び生徒で、経済的理由により修学に困難がある方対し、学費の貸与等を行うことにより、国家及び 社会に有意義な人材の育成に資するとともに、教育の機会均等に寄与することを目的としています。貸与され た場合、返済義務があります。詳しくは、募集要項をご覧下さい。

〈給付型奨学金〉 ※給付型奨学金対象校です。

世帯収入の基準を満たしていれば、成績だけで判断せず、「学ぶ意欲」があれば支援を受けることができます。

◎学業成績による基準:高等学校における評定平均値が3.5以上であることや世帯収入などの要件はHPをご確 認ください。
〈日本学生支援機構奨学事業相談センター〉 http://www.jasso.go.jp/

〈高等職業訓練促進給付金〉

対象学科:理学療法学科・作業療法学科

母子家庭の母親、または父子家庭の父親の就労を支援するための制度です。資格取得のために、2年以上養成機 関等で 修業する場合に、生活の負担の軽減を図るために、月額最高10万円が支給されます。

[要件]

  • ・児童扶養手当の支給を受けている、または同等の所得水準が見込まれていること。
  • ・養成機関において、1年以上のカリキュラムを就業し、対象資格の取得が見込まれること。
  • ・仕事または育児と修業の両立が困難であること。

※上記の学科以外にも適用になる場合があります。詳しくは、最寄りの福祉保健所までお問い合わせください。

〈専門実践教育訓練給付金・教育訓練支援給付金〉

対象学科:メディカルスポーツ柔道整復学科・社会福祉学科のみ対象

[専門実践教育訓練給付金制度]

一定の条件を満たした労働者や離職者が、厚生労働省が指定する専門実践教育訓練を受講し修了した際に、本 人が支払った教育訓練経費の一部割合額(上限あり)がハローワーク(公共職業安定所)から支給される雇用保 険の給付制度です。

[教育訓練支援給付金](2021年3月31日までの時限措置です)

初めて専門実践教育訓練(夜間を除く)を受講する方で、受講開始時に一定の要件下で、訓練期間中、失業状態に ある場合に教育訓練給付金とは別に、離職前の半年間に支払われた賃金から算出された基本手当日額の50%が 支給される制度です。

※詳しくは、最寄りのハローワークまでお問い合わせください。

〈保育士修学資金貸付制度〉

対象学科:こどもリハビリテーション学科(こどもリハビリテーションコース)のみ対象

養成施設を卒業後1年以内に保育士登録を行い、下記のいずれかに該当する場合は、貸付金の全額返還免除とな ります。
(1)沖縄県内等の指定された施設等において保育士の業務に5年間従事した時
(2)沖縄県内の過疎地域において保育士として従事、または中高年離職者

①修学費 (月額50,000円以内)  ②入学準備金(200,000円以内)
③就職準備金(200,000円以内)  ④生活費 加算

〈社会福祉士修学資金貸付制度〉

対象学科:社会福祉学科のみ対象

1. 都道府県知事の指定した社会福祉士養成施設に在学する者
2. 養成施設を卒業後、沖縄県等の指定された施設等において介護介護等の業務に従事する者
3. 優秀な学生であって、かつ家庭の経済状況から真に貸し付けが必要と認められる者
4. 社会福祉士国家試験を受験する意思のある者

①修学費 (月額50,000円以内)  ②入学準備金(200,000円以内)
③就職準備金(200,000円以内)  ④生活費 加算

〈奨学金について〉

1. 各都道府県の育英会 沖縄県/公益財団法人沖縄国際交流・人材育成財団
2. 各市町村の育英会
3. 各都道府県及び市町村の社会福祉協議会による就学資金

〈教育ローンについて〉

日本政策金融公庫、沖縄振興開発金融公庫、各金融機関教育ローン(沖縄銀行・琉球銀行ほか)、
カードローン(オリコ・オークス)など

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